特に恩恵を受けたのは背が高く花を咲かせる広葉草本だ。草食動物がいない区画では、この種を見かけることはほとんどなかったが、バイソンが放されている区画ではこの種がたびたび現れた。同様に、バイソンの区画では乾燥に適応した草がいくつか定着し、それまで見られなかった一年草も11種確認された。

1800年代半ば、米国には3千万〜6千万頭のバイソンが生息していたが、米国政府が先住民の重要な食料源を奪うためにバイソンを駆除し、1889年迄にわずか数百頭しか残されていない状況に。今回の研究結果は、バイソンをかつての生息地に再導入するための継続的な取り組みが、先住民とその文化だけでなく土地や自然環境にも多大な利益をもたらしていたことを示唆している。

全米野生生物連盟先住民パートナーシッププログラムでバイソンに関する先住民プログラムの責任者を務めるバルデス氏は「文字通り、断ち切られた相互関係です」と語る。「私たち先住民にとって、バイソンとの関係を修復することは癒やしになります」バルデス氏は東ショショーニ族の一員で生態学者でもある。「そしてそれは、私たち全員が学び理解し、恩恵を受けることができるものです」

なぜバイソンはウシよりも在来種に生育しやすい機会を与えるのか？　まだ断言できる段階にはないものの、ラタジザック氏はいくつかの仮説を考えている。

ラタジザック氏によれば、バイソンの草食は不均一な傾向にあるという。バイソンはある場所を踏みつぶし、根こそぎ食べる一方で、別の場所には手付かずの草原を残す。その結果、より多様な植物が繁茂する。一方、ウシはより整然と均一に食べる傾向がある。

「また、バイソンはあちこちで土を掘り返し、沼田場（ぬたば）をつくります」とラタジザック氏は話す。泥浴びをして「地面を転げ回り、冬毛を落とす場所です。その結果、ほかの場所では見られない多彩な土壌特性を持つ、小さなホットスポットができあがります」

例えば、雨が降ると、固まった沼田場に水が集まり、小さな湿地ができる。そして、さらに多彩な植物が生育する。

興味深いことに、バイソンが多彩な植物の生育を促すことで、生態系が長期間の干ばつに強くなる可能性があると研究チームは考えている。長期にわたる干ばつは、気候変動が米国西部に与えている最も大きな影響の一つだ。

例えば、バイソンが放されている区画に繁茂していた一年草は早期に繁殖し、花を咲かせて種を付けた後、最も暑く乾燥した時期に休眠する。そして、気象条件が良くなると、再び姿を現す。

バルデス氏は今回の研究に感銘を受け、その結果はこの動物が生態系に大きな影響を与える「キーストーン種として重要であること」を再確認するものだと述べている。

バルデス氏によれば、バイソンは動物とその生存に必要な植物の生息地をつくることによって、チョウやサンショウウオ、爬虫類を育んでいるという。バイソンが分厚い冬毛を脱ぎ捨てると、その毛は鳥たちの巣づくりに使われる。「バイソンが放されている場所で、ミサゴが上空を飛ぶのを見たことがあります。ヘビを運んでいるように見えますが、実際はバイソンの毛の大きな塊を巣に持ち帰っているのです」

金ないんでアダハム貸してくれた😂

バルデス氏はバイソンをかつての生息地に呼び戻す活動を行っている。ワイオミング州のウインドリバーインディアン居留地には、再導入されたバイソンが100頭近く暮らしている。彼によれば、今回のような研究に後押しされ、米国とカナダの両方で再導入の機運が高まっているという。バイソンの再導入によって、先住民の食料主権と経済的持続性が改善すると示唆する研究結果も。

環境搾取の拒絶、バイソンなどの重要種の再導入、先住民の言語の保護に取り組む事で「ショショーニ族、アラパホ族、クロー族など、米国政府が認定する574部族が自分たちの物語を伝えようとしていて、その一員であることを若い人たちが誇りに思うことができます」とバルデス氏。「先住民に対してだけでなく、土地の利用方法についても植民地化のようなことが起きてしまいました。掘り起こし、舗装し、フェンスで囲み、フェンスで締め出す。全て進歩という名目で実行されました」

「バイソンの再導入を成功させるためには環境の健全性が優先されるべき。植民地制度の考え方が捕食者を滅ぼし、バイソンを駆除しました。これまでの進歩がどのようなものだったかを再評価しなければなりません」

>>282
電子マネーか？

うしは放牧されました。

元厚労省医系技官の木村もりよ氏が、ABCテレビ「教えて!ニュースライブ　正義のミカタ」に生出演。新型コロナの特別扱いをすぐにやめるべきと訴えた。

木村氏は全数把握について、「無症状感染者が多くいるのですから、全数把握は不可能」と断言し、「それよりも国民を救うために、コロナの特別扱いをやめていただきたい」と主張。「感染者数を全数把握して、何とか隔離してコロナを抑えようっていう、事実上のゼロコロナ路線をやっているのは日本と中国だけです。欧米を始めとする世界のほとんどの国は脱コロナです」と訴えた。

また、番組では先月2日に全国知事会と日本医師会が全数把握の見直しを政府に要望。これに対して政府が同24日、“各自治体の判断で全数把握の見直しを可能とする”と発表すると、自治体が“地方自治体に丸投げだ”と反発したことなどを紹介。すると木村氏は「国民をバカにしている」と怒りをあらわに。「総理も首長も責任を取りたくないだけ。違うことをやって増えちゃったりとか、また重症者が…とか言われたら嫌だから、結局のところ、責任のなすりつけ合い」と憤りを口にした。

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